リモートワークとは、オフィスに出社せず、オフィス以外の場所で仕事する働き方です。コロナ禍において、急速に普及し、リモートワークを導入する企業が増えました。この記事では、リモートワークの概要から、リモートワークが可能な職種、働くうえでのメリット・デメリットなどをご説明します。リモートワークについての理解を深めることで、新たな仕事の可能性や働き方を検討する際の参考にしてください。
目次
リモートワークとは
リモートワークとは、オフィスに出社せずに、会社以外の場所で仕事をすることです。リモートワークは、「Remote（遠隔）」と「Work（働く）」を組み合わせた造語になります。
また、オフィス以外の場所で働けるため、カフェやレンタルオフィスで行う仕事もリモートワークに含まれます。仕事においてコミュニケーションを取る方法としては、メールやチャット、電話などを使います。リモートワークは、以前よりIT企業やベンチャー企業を中心に取り入れられていますが、働き方として明確な定義はありません。
テレワーク・在宅ワークとの違い
リモートワークと混同しやすい働き方として、テレワークや在宅ワークがあります。ここでは、リモートワークとテレワークや在宅ワークとの違いをご説明します。
テレワークとは
テレワークとは、メールやチャット電話などを使って自宅やオフィスから離れた場所で仕事をすることです。オフィス以外で働く点はリモートワークと同様であり、意味もほぼ同じです。しかし、テレワークは働き方改革として明確な定義があります。
在宅ワークとは
在宅ワークとは、自宅で仕事をすることです。リモートワークと同様で、メールやチャット、電話などを使って業務を行います。リモートワークとの違いは、働く場所が自宅に限定されていることです。なお、基本的にデスクワークのように1人で完結する業務であれば在宅ワークとして仕事をすることができます。
リモートワークの普及率
コロナ禍においてリモートワークの導入が進んでいます。2021年の総務省の調査によると、テレワークを導入している企業は、2019年が20.2%だったものの、2020年は47.5%と急速に増加しています。同調査では、情報通信業は92.7%の企業がテレワークを導入していることがわかりました。
また、テレワークの導入目的では、地震や感染症などの非常事態に備えるためと回答した企業が7割ほどとなっています。勤務者の移動時間の短縮・混雑回避と回答している企業が43.1%であり、高い割合を示しました。
※参考：令和2年通信利用動向調査の結果 総務省
リモートワークのメリット
リモートワークを導入することで、以下の3つのメリットが生まれます。それぞれのメリットを詳しくご説明します。
通勤のストレスが減る
リモートワークはオフィスに出社しないため、従業員の通勤のストレスが減ります。これまでであれば、朝早く起きて満員電車に乗って出社することが一般的でした。そのストレスがリモートワークにより軽減されます。また、通勤時間に充てていた時間を資格取得の勉強や読書など、有意義に過ごすこが可能です。
このようにリモートワークには、精神面と時間に余裕ができます。
ワークライフバランスが向上する
ワークライフバランスとは、仕事と仕事以外の両方を充実させることです。リモートワークは働く場所を自由に選べるため、仕事や育児、家事、介護などとの両立が可能です。これまでは、育児や介護を理由に退職せざるを得ないケースがありました。しかし、リモートワークの導入により、仕事の合間を使って育児や介護ができるようになっています。働く時間を柔軟にできる点もリモートワークのよさでしょう。
仕事のモチベーションが上がる
リモートワークにより、通勤ストレスの軽減やワークライフバランスが向上することで、仕事のモチベーションが向上します。これは働きやすい環境が構築されるからでしょう。また、オフィスよりも個人で仕事をする環境は集中力の増加につながります。その結果、効率的に業務をこなすことが可能です。
リモートワークにより隙間時間が増えるため、隙間時間を活用すればより生産性が向上します。
リモートワークのデメリット
リモートワークにはさまざまなメリットがありますが、覚えておきたいデメリットもあります。ここでは、デメリットとその対策をあわせて解説いたします。
コミュニケーション不足になりやすい
リモートワークの最大の懸念は、情報共有などのコミュニケーション不足に陥りやすいことです。リモートワークでは、オフィスのように同僚や上司と顔を合わせる機会が少なくなります。さらに、メールやチャットなどのやり取りが中心になると、コミュニケーションが淡白になりがちになります。
そのため、疎遠感や孤独感を感じる人もいます。よって、リモートワークを導入する際は、コミュニケーションをより深く図れるようにチャットツールなどを意識的に使うようにすることが大切です。
自己管理が難しい
リモートワークはひとりで仕事をすることが多く、スケジュール管理や業務の進捗管理などは自己責任です。特に自宅で仕事をする場合は、仕事とプライベートの境界線が曖昧になりがちです。そして、オフィスで仕事をするとき以上に長時間労働になりがちな人もいます。
リモートワークをする際は、オフィスで働くときのようなタイムスケジュールを作るなど、オンとオフの切り替えが必要になるでしょう。
リモートワークが可能な職種
エンジニア
エンジニアとは、情報工学の専門的な知識やスキルをもとに、システムやソフトウェアの開発を行う仕事です。ネットワークの設計やWebサイトの制作など、基本的にパソコンがあれば仕事ができるため、リモートワークに向いています。打ち合わせなどはビデオ通話でも可能であり、リモートワークのしやすさから案件の多さも特徴です。
デザイナー
デザイナーは、Webサイトやバナー、ポスターなどのデザインを行う仕事です。デザイナーの評価は成果物の内容が基準となるため、リモートワークに向いている職種といえるでしょう。デザインの制作はパソコンで行い、作業がひとりで完結する点もリモートワークとの相性のよさです。ただし、クライアントとの打ち合わせによる、外出やWeb会議などもあるため、作業に集中する時間と打ち合わせの時間を調整するなど、スケジュール調整が必要です。
Webライター・編集・校正
WebライターはWebサイトや雑誌の記事を制作する仕事です。また、編集や校正は、Webライターが仕上げた記事の修正などを行います。いずれの職種であっても、パソコンとインターネット環境があれば仕事ができるため、リモートワークに適しています。
翻訳
翻訳は、外国語を日本語にしたり日本語を外国語にしたりする仕事です。原文をもらってパソコンを使って仕事ができるため、リモートワークが可能になります。翻訳の仕事は、出版や法律、マニュアル、映像関係などさまざまな分野があります。また、翻訳は仕上げた成果物に対する報酬となるため、成果がわかりやすいです。
営業
営業は商品やサービスを紹介して契約までつなげる仕事です。オンライン環境を整えることでリモートワークがスムーズに進みます。顧客との対面が必要な場合は、自宅などから直行直帰ができます。また、外出先でもリモートワークが可能な環境が増えてきました。それらを利用しながら資料作りをして、商談やプレゼンに臨むことが可能です。なお、営業職は求人が比較的多いため、挑戦しやすいでしょう。
カスタマーサポート
カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせに対応する仕事です。通信環境やパソコンを用意すると、リモートワークでカスタマーサポートの業務をこなすことが可能です。最近では会社の拠点がある場所ではなく、国内のみならず海外での募集もあります。海外で募集することで語学堪能な方や日本の営業時間外（夜間など）を期待できるという点があります。
リモートワークで働く際の注意点
リモートワークにより仕事を行う際は、以下の3点に注意しておきましょう。これらの注意点を理解して、業務の効率化に活かしてください。
働く環境を整える
リモートワークは通勤時間がなかったり、自宅で仕事をすると公私の境界線が曖昧になったりするため、業務に集中できる環境づくりがポイントです。たとえば、自宅に業務用デスクを設置したり、休憩時間は自宅周辺を散歩したりすることが有効です。また、モチベーションが保てるように服装を変えることも効果が期待できます。
いつも以上に報告・連絡・相談を意識する
リモートワークはひとりで作業をするため、オフィスにいるときと比べて、コミュニケーションの機会も減少します。それらのことを理解して、意識的に報告・連絡・相談を行いましょう。なお、チャットやメールでコミュニケーションを取るときには、短い文章で要点をまとめることもポイントです。
自己管理能力を高める
リモートワークは同僚や上司の目が届かないため、誘惑に負けて怠けたり、逆にオンとオフの境界線が曖昧で働きすぎたりしがちです。そこで、オフィスで働く以上にスケジュールをしっかりと立てて、自己管理能力を高める必要があります。また、仕事のことを考えすぎないように、適度な運動やリフレッシュも効果的です。
まとめ
リモートワークとは、会社以外の場所で働くことです。また、コロナ禍においてリモートワークを導入する会社が増加しています。リモートワークを導入することで、通勤のストレスが減少するなどのメリットがあります。一方でリモートワークのデメリットや注意点もあるため、対策を検討することが大事です。
なお、マンパワーグループのJOBNETではさまざまな業界や職種の派遣情報を掲載しており、リモートワークに対応している求人もあります。この機会にマンパワーグループのJOBNETをご利用ください。
マンパワーグループの【JOBNET】はこちら
